東京靖国訴訟準備書面２

平成１３年（ワ）第２６２９２号　損害賠償請求事件
原告　　２４３名
被告　　国　外３名

準備書面（２）

２００２年　９月　３０日

東京地方裁判所民事第１２部合議Ｄ係　御中

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　原告ら訴訟代理人

訴訟物の価額と手数料額について
　１　原告らの主張
　（１）本件における訴訟物の価額は，原告１人あたり３万円の損害賠償請求に関わる部分について７２４万円（３万円×２４３名），および，行政府（小泉）・立法府・東京都（石原）の３者に対する違憲確認および参拝差止めに関わる部分について２８５万円（９５万円×３）を合計した１０１４万円である。
　　　　この点については，訴状および求釈明に対する回答書において論じてきており十分であると思料するが，非財産的利益に関する部分について，以下のとおり，あらためて説明を加える。
　（２）上記の確認および差止め請求を基礎付ける権利としては，信教の自由，思想信条の自由，宗教的人格権，平和への思いを巡らせる自由等から導かれる原告らの人格権である。
　　　　違憲確認の請求の趣旨も，差止めの請求の趣旨も，上記人格権侵害の継続・再発を防止することを目的とするものであるから，これらの請求が認められた場合に原告らの受ける法的利益は非財産的利益であり，かついずれの請求においても共通であると言わねばならない。
　　　もっとも，原告らが，被告国と被告東京都という複数の被告に請求をしていること，また国の中でも立法府に対する請求は，立法府に特有の立法不作為に関する違憲確認であることから，これらをすべて１つの請求とは見ずに，上記のように，行政府（小泉）・立法府・東京都（石原）の３者に分けてそれぞれ訴訟物を観念したのである。
　　　　そして，行政府（小泉）および東京都（石原）を被告とする違憲確認の請求および参拝差止めの請求は，究極的には，公人による靖国神社公式参拝の中止を求めているということで共通の請求内容ということができるため，合わせて一つの請求と見ることができるのである。
　（３）したがって，本件においては，①非財産的利益に関する部分については，民事訴訟法９条１項ただし書きが適用され，行政府および東京都に関する違憲確認請求と差止め請求については，それぞれ１個の請求であると考え，これに立法府に対する違憲確認請求を加えて上記のような訴訟物の価額を算定し（２８５万円，民訴費用法３条，４条２項前段），②財産的利益に関する部分を加えて（７２４万円），手数料額を算定したのである。
　（４）また，本件の第２次訴訟（２００２年７月９日提訴）については，原告数８１４名となることから，非財産的利益に関する部分については，２８５万円となるが，財産的利益に関する部分については，２４４２万円となり，両者を加えた２７２７万円を基礎として，手数料額を算定することとなる（１２万７６００円）。
（５）なお，当初原告らは，帖用印紙額については，非財産的利益にかかわる部分についてはすべて１つの請求であると見て，９５万円と考えていたが，第１次訴訟提起後，第１回口頭弁論期日前に，御庁から強く示唆され，後に上記のように非財産的利益に関しては３者に分けてそれぞれ訴訟物を観念し，印紙を追完したという経緯があることを付言する。
　２　被告国の主張
　被告国は，２００２年７月２日付第１準備書面にて，原告らが主張する「行政府・立法府・東京都の３者に対し，違憲確認など訴額算定不能の請求（９５万円 ×３）として２８５万円となる」点につき誤りであるとし，訴訟物の価額を総額１３億９２３９万円であるとしたうえで，手数料額が不足していると主張している。
　　　被告国の主張は，客観的併合に関する部分と共同訴訟に関する部分の２つに大別して，以下のとおり主張している。
　　　すなわち，客観的併合の論点に関しては，①被告国に対する２００１年８月１３日小泉参拝の違憲確認，②被告国に対する立法不作為の違憲確認，③被告東京都に対する２０００年８月１５日石原参拝の違憲確認，④被告東京都に対する２００１年８月１５日石原参拝の違憲確認 ⑤被告小泉に対する参拝差止め，⑥被告石原に対する参拝差止めの６つが訴訟物として考えられ，それぞれが内容を異にするし，原告らが直接享受する利益も異にすることを理由として，６つを合算するべきとした。
　　　また，共同訴訟の論点に関しては，原告らが，それぞれ宗教的人格権ないし信教の自由，人権としての政教分離規定，平和への思いを巡らす思想信条の自由などを主張していることから，原告らの利益は共通ではないとして，各原告ごとに訴訟物を観念して合算すべきとした。
　３　被告国の主張への反論
　（１）原告らの利益の共通性
　　　　本件訴訟に参加している原告らは，被告小泉・被告石原の靖国神社公式参拝によって，それぞれ甚大な精神的な被害を被っており，その損害については，原告一人あたり３万円の賠償を求めているが，それ以外にも，国会の立法不作為が違憲であることの確認，本件参拝行為が違憲であることの確認および将来の公式参拝行為の差止めを求めている。
　　　　これらの非財産上の請求についての訴額をどのように算定するかは，民訴法９条１項ただし書きの「利益」の「共通」性をどのように解釈するかによるところ，これについては，原告らに固有ないし個別の受益が存するか否かに基づいて判断されるべきである（「新民事訴訟法の理論と実務（上）」ぎょうせい１３０頁参照）。
　本件における非財産上の請求は，前述したとおり，信教の自由，思想信条の自由，宗教的人格権，平和への思いを巡らせる自由に抵触することを根拠としているが，原告にとっての受益は，公人による靖国神社公式参拝が中止されることそれ自体であるから，その利益は原告ら全員を通じて共通のものであるといえる。すなわち，各原告らは，さまざまな境遇，立場にあり，個別の心の苦しみを受けているものの，二度と靖国神社を戦争遂行の手段として利用させてはならない，との思いで一致しているのであり，究極的には，公人による靖国神社公式参拝の中止という一点を求めているのであるから，原告ら複数人格間での利益は定型的に共通するものといえるのである（差止めに関して，「新民事訴訟法Ⅰ」弘文堂１００頁，「事例から見る訴額算定の手引き」新日本法規１２頁も同趣旨の見解を述べている）。
　　　　すなわち，原告らは，差止め・違憲の確認を求める根拠として，上記諸権利を主張しているが，個々の原告らに帰属するというそれらの権利が侵害されることによって，現に発生している各人固有の不利益の発生の予防・回復を本件において求めているわけではないから，原告らが上記のような権利を主張しているからといって，本件訴えをもって主張する利益が各原告ごとに別個独立に存在するものではないのである。
　　　　なお，原告らの請求の共通性については，本件において，原告ら一人でもその請求が認容され，違憲の確認や差止めが認められるならば，原告ら全員に事実上その効力が及ぶということからも明らかである。いわば，類似必要的共同訴訟と性質を同一にするといえるのである。
　　　　この点，被告国は，２０００年７月２日付け第１準備書面４頁１０行目以降において，「原告ごとに侵害の態様が異なる」との原告らの主張をあえて曲解し，原告らの利益がそれぞれ全く別個に存在するものであると主張している。しかし，侵害の態様が異なるから直ちに主張する利益が異なるということにはならない。また，上述したとおり，原告らは，究極的には，公人による靖国神社への公式参拝が今後中止されることこそ原告ら共通の利益であると主張しているのである。
　よって，被告国の主張には理由がない。
　（２）集団提訴の意義
　　　　本件訴訟には，被告小泉および被告石原による靖国神社公式参拝の報に接するや，自らの思想信条や平和的生存権を侵害されたと痛切に感じた多くの者が原告として訴訟に参加している。しかも，原告は，日本国内だけにとどまらず，韓国にも存しているのである。
　　　　被害を被った日本や韓国の原告らの精神的苦痛の甚大さに鑑みれば，一人一人の原告が損害賠償を請求し，靖国神社公式参拝の違憲性を確認し，公式参拝の差し止めを求めることが必要不可欠であって，そのうちの一部だけが請求を行なうだけでは，原告らの真の救済とはならない。
　　　　被害を受けた原告らが訴訟の場において結集し，上記請求をすることこそが，立法府や行政府に対する大きな警告となるのである。そしてまた，多数の原告が声をあげることで，被害の実態がより明瞭になるとともに，靖国神社が侵略戦争遂行に果たしてきた役割が浮き彫りになるのである。
　　　　原告らの多くは，被告小泉・被告石原による靖国神社公式参拝の計画を聞くや，さまざまな形で，参拝の断念に向けて運動を行なってきた。しかし，もはや参拝がなされてしまったあとでは，原告らのなすべき手段としては，一人一人が靖国神社公式参拝の中止を目的に掲げて訴訟提起し，司法府に憲法判断を求めるしか方法は残されてはいないのである。その意味では，多くの日本人・韓国人が協同して集団的に靖国神社公式参拝に異議を申し立てる意義はきわめて大きいのであり，裁判所は，原告らが集団的に提訴し，司法府に救済を求めることを拒絶してはならない。
　　　今日，集団的な提訴によるいわゆる政策形成機能を有する訴訟が増加しつつある。本件もまさにこのような機能を持った訴訟ということができるが，このような訴訟に対して，司法の間口を閉ざすべきではない。裁判所は，なによりもまず，被害がいかに広範に生じているかに思いを致すべきである。原告らの思いを正面から受け止めた上で，適正な帖用印紙額にて実質審理に入ることこそ，司法府に求められている役割であるといえよう。
　　　仮に，一人一人の原告にそれぞれ別個の訴訟物を観念した上で帖用印紙額を算出すると，全体で３９０万円を超える金額となる。このような莫大な印紙代を支払わなければ，重大な憲法上の問題にかかわる訴訟を提起できないとなると，司法に対する信頼は大きく揺らぐものといわざるを得ない。
　（３）手数料制度
　　　　手数料については，日本は原告が直接に受ける経済的利益を基準に逓増する仕組み（訴額スライド制）を採用している。なお，欧米では，定額制が多い。例えば，アメリカ連邦裁判所では，一律１２０ドルであり，ニューヨーク州では通常事件では１７０ドル，カリフォルニア州市裁判所で５１ドルである（「アメリカにおける民事訴訟の運営」法曹会　８２頁）。
　日本における訴額スライド制の根拠については，濫訴の抑制的機能と，その反射的効果としての広範な法的サービス供給機能（個々の事案に必要十分な法的サービスを配分する）があるといわれている（ジュリスト９８５号８８頁，和田論文）。
　　　　しかし，濫訴の防止は，弁護士費用，時間的コスト，心理的コストなどの複合的な要因の中で決まるもので，手数料は，一定の手数料を要するという「極めて名目的な機能以上を果たしているものではない」との指摘がある（前記和田論文）。
　　　　したがって，この手数料スライド制については，合理的な根拠は見当たらないというより，むしろ国民の訴訟提起を阻害する要因となるともいわれており，「訴額」と「手数料」を切り離し，一定の定額ないし，一定限度を超えない水準までの簡略化された段階的手数料システムを検討すべきとも提案されている（前記和田論文）。
　　　　また，日本弁護士連合会が１９９２年７月に提出した「民事訴訟手続に関する検討事項に対する意見書」には，原告の行なう請求のうち，経済的利益が共通する場合の取り扱いについて，「価額を合算しない場合」を認めるべきであるとし，その理由として，「多数当事者による公共施設建設の差止め請求」においては合算が不適当であるからと述べている。
　　　　上記意見書は，さらに，「国民の裁判を受ける権利を実行ならしめるためには，申立手数料は，思い切って低額化すべきである。帖用印紙制度の根拠は明確でないこと，濫訴防止にはさほど効果はないことから，むしろ高い印紙を貼用させることによって，不当に提訴が抑圧される弊害を除去すべきである」とも述べている。　　　　
　（４）民訴法改正の経緯
　　　　このような印紙額の問題が契機となって，民訴法９条１項の改正に至ったことにも深く留意すべきである。これまでの先例の解釈が行政訴訟等の団体訴訟の機能麻痺を生じさせてきたために，民訴法の改正を余儀なくされたのである。
　　　　そうであれば，民訴法９条１項ただし書き「主張する利益が各請求について共通である場合には」の解釈が問題になる場合，国民にできるだけ簡易にして容易に裁判を受けさせるためにはどうあるべきなのかという視点で，解釈をしなければならない。
　　　　また，改正の要綱試案を見ると，「訴えで主張する利益が同一であるとき」とされていたにもかかわらず，実際には「訴えで主張する利益が各請求について共通である場合」という表現に改められているが，これは「同一」よりもより広い解釈を許すという趣旨に他ならない。
　なお，民訴法改正に際しては，訴訟費用の低額化についても検討されており，この合算化と低額化とは決して切り離せないものであるという認識で共通していたといえる。
　　　　以上からすると，国民にとって利用しやすい司法とするという民訴法改正の趣旨にしたがえば，不当に提訴を抑圧するような解釈を取ることは許されないのである。
　（５）司法制度改革審議会における国民本位の視点
　さらに，２００１年６月１２日に司法制度改革審議会が発表した「司法制度改革審議会意見書」は，司法制度の改革の柱の一つとして，「司法制度をより利用しやすく、分かりやすく、頼りがいのあるものとする」と述べており，それを敷衍する形で，「第２章　第１　７．利用者の費用負担の軽減」という項目の「ア　提訴手数料」では，「国民が裁判所に訴えを提起するに際しては、提訴手数料（申立手数料）を納付しなければならないが、その手数料の額は、訴訟の目的の価額（訴額）に応じて順次加算して算出するいわゆるスライド制によって定められている。現行のスライド制の下における提訴手数料は、案件によってはかなり高額になることもあることから、利用者の費用負担の軽減を図るため、提訴手数料については、スライド制を維持しつつ、必要な範囲でその低額化を行うべきである。」と記載されており，手数料額の高額化について改善すべきとの問題意識を有している。
　　　　そもそも，今般の司法制度改革の論議の主眼は，「国民が利用者として容易に司法へアクセスすることができ、多様なニーズに応じて充実・迅速かつ実効的な司法救済を得られるということ」（「意見書」第２章国民の期待に応える司法制度）にある。かかる視点を軽んじることなく，実質的な審理に早期に入ることを求める。
　（６）裁判例
　　　ア　９０億ドル戦費支出差止め等請求事件
　原告ら各自の財産的利益（もっとも，民訴費用法４条２項の規定に準じて扱い，一人あたり９５万円とする）もしくは非財産的利益を合算して訴訟提起の手数料を計算すべきであるとした１９９１年５月２７日の東京地裁命令（判例時報第１３９１号１５６頁）も，一応問題となる。
　　　　　この点，地裁の判断は，不当であるといわざるを得ない。そもそも住民訴訟において地方公共団体の公金の支出の差止を求める場合（地方自治法２４２条の２第２項１号）には原告数にかかわりなく，一括して９５万円と定められているところ，国の支出を差し止める際には，これを求める法的手段がないために通常の主観訴訟によるしかなく，原告数に応じて訴額が増大し，帖用印紙額が巨額になるとの解釈を採ることははなはだ不合理である。まさしく，立法の不備のしわ寄せが国民に及んでいるといえる。なお，この訴訟では，東京地方裁判所が，３兆４２６０億円もの提訴手数料が必要であるとの見解の可能性を示し，「市民を裁判から遠ざけるもの」という国民の反響を呼んだことに留意すべきである。
　　　　　もっとも，本命令は，提訴手数料について民訴法改正以前のものであること，後述する大阪高裁裁判例が同種事件において異なる判断を下したことから，先例的な価値は否定される。
　　　イ　自衛隊カンボジア派遣差止め請求事件
　　本件において，最も注目すべき裁判例は，非財産的利益については，主観的にも客観的にも合算しないこととして，９５万円で足りるとした１９９３年８月９日の大阪高裁命令（判例タイムズ８３４号２１８頁，以下「イ事件」という）である。
　すなわち，原審は，①差止めと確認とでは，原告らが訴えによって受ける利益は別個であること，②その原告らの利益は，「平和的生存権」「納税者基本権」などの権利を侵害されたと主張する個々の原告ごとに存在することを理由として，９５万円の２倍に，原告らの員数５０を乗じた９５００万円をもとに印紙額を算定した。したがって，１００万円の損害賠償請求に相当する印紙（８６００円）のみを支払うにとどまり，これ以上印紙代を追加しない原告らの訴えを却下したのであるが，この訴状却下の命令に対して原告らは即時抗告を申し立て，抗告審は原告らの主張を認めたのである。
　抗告審は理由の中で，「本件訴えは，要するに憲法９条に違反する自衛隊のカンボジアへの派遣の差止めを求めるというものであって，この訴えをもって主張する利益は，抗告人らにおいて違憲と主張する自衛隊のカンボジア派遣が中止されること自体であるから，その利益は抗告人ら全員を通じて共通のものと認めるのが相当というべきである。」と明確に不合算説に立つことを述べるとともに，抗告人らがそれぞれ異なる権利を主張していることについても，「抗告人らは，差止めを求める根拠として，「平和的生存権」や「納税者基本権」と名付ける「権利」を主張しているけれども，個々の抗告人らに帰属するというそれらの「権利」が侵害されることによって現に発生している各人固有の不利益の発生の予防・回復を本件において求めているわけではない」として，抗告人らの利益の共通性を覆すものではないと判示した。
　また，差止め請求と確認請求とを特段区別することなく一つのものとして扱い，両者合わせて９５万円の訴額とし，さらに，結局は多額である慰謝料請求１００万円を基準に印紙代を算定しているのである。
　このイ事件は，本件訴訟と性質が類似している。すなわち，イ事件では，多数の原告が，国家機関（自衛隊）の行動（カンボジア派遣）に関して，違憲であるとして，派遣の差止め，派遣が違憲であることの確認および慰謝料（１人２万円）の請求をしているところ，本件でも，多数の原告が首相や都知事の靖国神社への公式参拝に関して，違憲であるとして，参拝の差止め，参拝が違憲であることの確認および慰謝料（１人３万円）の請求をしているのである。また，本件訴訟においても，原告らの侵害された権利は多岐にわたるものの，究極的には，公式参拝を中止するということ自体を原告らが求めているという点でも両事件は共通しているのである。
　なお，本件では，非財産上の請求部分についても，別途，財産上の請求に加えて訴訟物の価額を算出している。すなわち，財産上の訴訟物の価額に２８５万円（９５万円×３）を加え，その価額に応じた印紙を貼用しているのである。とすると，すでにイ事件による基準以上に印紙を貼用していることになるのである。
　　　ウ　林地開発行為許可処分取消請求事件
　さらに，同種の事件としては，原告ら各自の非財産的利益を合算して控訴提起の手数料を計算すべきであるとした２０００年１０月１３日の最高裁決定（判例時報第１７３１号３頁）が，一応問題となる。　
　しかし，同決定の事案においては，原告らは，それぞれ水利権，人格権，不動産所有権等，法的構成・法的性質・根拠条文等をまったく異にする，各人の個別的利益を主張していた。その意味では，原告ら各人が主張する利益は「その性質に照らし，各原告がそれぞれ有するものであって，全員に共通するとはいえない」との評価を許すような事案であったといえる。
　　　　　したがって，原告らに共通する利益の存する本件には当てはまらないというべきである。
　４　結論
　　　以上より，本件訴訟における訴訟物の価額は１０１４万円を超えることはなく，印紙の追加は不要である。
以上　